IT系の仕事に携わる人と言えば、以前は高い知識とスキルを兼ね備えた、まさに『職業人』というイメージが相応しい男性がそのほぼ全てを占めていました。当初はIT業務の主体が知識とスキルが必要なインフラの整備であったため、こうした意識が支配的になっていたと考えられますが、昨今においてはこうした状況は変貌を遂げつつあります。

その要因は、社会的な要求によるIT事業の拡大と男女の社会参画機会の均等化にあります。また、経済産業省などが主導するダイバーシティ経営の推進によって、IT業界においても就労の仕方が実に多様になってきています。

これによってIT業界も男女を問わず活躍できる職場へと変わっていき、以前は特別なスキルを持った男性によって占められていたIT業界の人口構造に変化が生まれることになりました。平成28年6月に発表されたIT業界における人材としての女性の比率は、全人口の実に25％を占めるまでに至っています。

ダイバーシティ経営は一層推進されて今後も裾野を広げていくと考えられるため、さらにIT業界内における女性の比率はより高まっていくことは間違い無いでしょう。加えて、政府の100％出資による日本政策金融公庫が「新企業育成貸付」を実施して、若年層およびシニア層、そして女性の起業を積極的に支援しており、IT業界においてこれらの層が新規開業によって参入する素地が固まってきてことから、より業界内における人口構造は大きく変化すると考えられます。